広告を含みます。価格と仕様は各メーカー公式ページの表示がもとです。調べ方は比較の方法にまとめています。

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リチウムイオン電池を使う製品の取り扱いで、消費者庁が挙げる注意点

初回公開:2026年11月16日 更新:2026年11月16日 公式ページの確認:2026年11月16日

電源・バッテリーリチウムイオン電池製品の注意点Kadget Hub

モバイルバッテリー、ワイヤレスイヤホン、コードレス掃除機。リチウムイオン電池は、多くの家電に使われています。消費者庁が挙げる注意点を整理します。

結論
  • この記事でわかること:リチウムイオン電池を使う製品について、消費者庁が挙げる9つの注意ポイント。
  • 判断が分かれる点:事故の件数は、暖をとる製品に限った集計です。家電全体の件数ではありません。
  • 先に知っておく注意:リチウムイオン電池は熱や衝撃に弱く、取り扱いを誤ると火災事故が起こる場合があります。

消費者庁の注意喚起の要点

消費者庁のページは、リチウムイオン電池の性質を、次のように書いています。

消費者庁の記載(確認日 2026年11月16日)

リチウムイオン電池は、熱や衝撃に弱いといった性質があります。

取扱いを誤ると、発煙・発火・過熱に伴う火災事故等が起こる場合があります。

このページは、令和6年10月から令和7年1月までの、OECD 加盟国の国際共同啓発キャンペーンに合わせて公表されました。

暖をとる製品の事故情報の件数

消費者庁の事故情報データバンクには、リチウムイオン電池を使って暖をとれる製品の事故情報が登録されています。件数は次のとおりです。

暖をとる製品の事故情報(消費者庁の記載。2014年4月〜2024年9月の登録。確認日 2026年11月16日)
商品分類件数割合
電熱ウェア等(電熱ベスト・ジャケット等)35件51.5%
電熱グローブ等15件22.1%
電気ブランケット・電気毛布等7件10.3%

登録は合計68件で、2020年度以降は増加傾向とされています。電池に起因すると考えられるのは、このうち32件です。内訳は、発煙・発火・過熱が18件、火災事故が9件です。

事故が起きた場面は、使用中が13件、充電中が11件と書かれています。

この集計は、暖をとる製品に限ったものです。ほかの家電の件数ではありません。

取り扱いの注意ポイント

消費者庁は、次の点に注意するよう書いています。

消費者庁の記載(確認日 2026年11月16日)
  • 取扱説明書に記載の事項など、メーカー等の指示に従う。
  • 強い衝撃や圧力を加えない。損傷したものや異常が生じたものは、絶対に使用しない。
  • 充電は、製品の様子が確認できる時間と安全な場所で行う。完了したらプラグを抜く。
  • 製品に推奨されている充電器やバッテリーを使う。改造されたものは絶対に使用しない。
  • 製品を安全な場所で使用・保管する。
  • 購入前に、製品の安全性を考える。
  • 製品のリコール情報を確認する。
  • 正しくリサイクル・廃棄する。
  • 公共交通機関では、持込規則を確認して従う。

関連する公的機関の資料

消費者庁のページは、関連する資料を挙げています。国民生活センター、NITE、東京消防庁、電池工業会、JBRC の資料です。

このサイトは、これらの資料の内容までは確認していません。詳しくは、消費者庁のページから、各機関の原文を見てください。

このサイトは、個々の製品の安全性を評価していません。製品事故やリコールの情報は、消費者庁のリコール情報サイトで製品名から探せます。

製品を選ぶときのまとめ

  • 充電器・バッテリーの欄:メーカーが推奨する純正品の情報があるかを見る。
  • PSE の表示:モバイルバッテリーは、本体や公式ページの表示を確認する。
  • 取扱説明書:充電や保管の注意が書かれているかを見る。
  • リコール情報:購入前と購入後に、消費者庁のサイトで確認できる。

型番ごとの仕様は、メーカー公式の表記のまま、別の記事で同じ項目にそろえて載せていきます。

出典と確認日

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